中田　誠司

執行役
大和証券（株） 代表取締役会長

1983年 大和証券入社

これまで当社の企画副担当および人事副担当、大和証券（株）の法人本部長、営業本部長、当社の最高執行責任者（COO）およびリテール部門担当などを歴任しました。2017年から2024年まで当社の代表執行役社長 最高経営責任者（CEO）を務め、経営者としての豊かな経験と見識を有しています。

日比野　隆司

特別顧問
大和証券（株） 特別顧問

1979年 大和証券入社

これまで商品部門や海外部門、企画・人事部門の担当を歴任し、当社グループ全体の業務に関わる豊富な経験を有しています。また、2011年から2017年まで当社の代表執行役社長 最高経営責任者（CEO）を務め、経営者としての豊かな経験と見識を有しています。

松井　敏浩

大和証券（株） 取締役副会長

1985年 大和証券入社

大和証券エスエムビーシー（株）の事業法人部長、コーポレート・ファイナンス部長、当社の経営企画部長を務め、2009年に当社の執行役に就任して以降は、法務担当および企画副担当、企画担当、人事担当、ホールセール部門副担当を歴任しました。2018年から2024年まで当社の代表執行役副社長 最高執行責任者（COO）を務め、リテール部門、法人部門、投資銀行部門、企画・人事部門など幅広い分野における豊富な経験・知識を有しています。

荻野　明彦

代表執行役社長
最高経営責任者（CEO）
大和証券（株） 代表取締役社長

1989年 大和証券入社

当社秘書室長、経営企画部長、法務部長を務め、2014年に当社の執行役員に就任して以降は、法務担当および企画副担当、海外副担当、企画担当を歴任し、2024年より当社代表執行役社長 最高経営責任者（CEO）を務めています。
幅広い視野にもとづいた経営戦略を示すとともに、当社グループの経営管理を適切に実行する知識・経験を有しています。

田代　桂子

執行役副社長
サステナビリティ担当 兼 金融経済教育担当 兼
証券アセットマネジメント担当 兼 シンクタンク担当

1986年 大和証券入社

当社IR室長および大和証券（株）のダイレクト企画部長を歴任し、2009年に大和証券（株）の執行役員に就任して以降は、ダイレクト担当、金融市場担当、当社の米州担当、海外担当および大和証券キャピタル・マーケッツアメリカホールディングスInc.の会長を歴任し、現在は当社の執行役副社長としてサステナビリティ担当、金融経済教育担当、証券アセットマネジメント担当、シンクタンク担当を務めています。海外部門および企画部門における豊富な知識・経験を有しています。

花岡　幸子

大和証券（株）　監査役（非常勤）

1990年 大和証券入社

リサーチ部門、プロダクト部門の業務に携わった後、大和証券（株）の商品企画部長、教育研修部長、投資情報部長を歴任し、リサーチ部門における豊富な経験を通じて、高い分析力や企業会計に関する知識を備えていることに加え、豊富なマネジメント経験を有しています。

竹内　弘高

一橋大学商学部教授、ハーバード大学経営大学院教授などを歴任しています。その経歴を通じて培われた専門的な知識・経験を当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は7年間です。

西川　郁生

センチュリー監査法人代表社員、企業会計基準委員会委員長などを歴任しています。その経歴を通じて培われた専門的な知識・経験を当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は7年間です。

河合　江理子

BIS（国際決済銀行）とOECD（経済協力開発機構）で年金基金運用統括官などを歴任しています。国際的な企業や国際機関における豊富な経験に加え、経営者としての経験と実績を有しています。その経歴を通じて培われた経営に関する豊かな知識・見識を当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は5年間です。

西川　克行

法務事務次官、東京高等検察庁検事長、検事総長等を歴任し、現在は弁護士でありますが、その経歴を通じて培われた法律やコンプライアンスに関する豊かな経験・専門的な知識を当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は4年間です。

岩本　敏男

（株）エヌ・ティ・ティ・データ社長等を歴任し、現在は（株）エヌ・ティ・ティ・データ相談役でありますが、その経歴を通じて培われたグローバル企業の経営に関する豊かな経験およびITに関する豊富な知見を当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は3年間です。

村上　由美子

国際連合、ゴールドマン・サックス証券（株）、クレディ・スイス証券（株）を経て、OECD（経済協力開発機構）東京センター所長を務められました。その経験を通じて培われた豊富な国際経験や経営に関する経験と実績、および証券ビジネスへの理解を、当社の経営に活かしていただいています。なお、当社社外取締役就任期間は2年間です。

伊岐　典子

厚生労働省雇用均等・児童家庭局長、厚生労働省東京労働局長、ブルネイ駐箚特命全権大使等を歴任し、その経験を通じて培われた労働行政やダイバーシティに関する専門的な知識・経験や豊富な国際経験を踏まえて、当社の経営に対する助言および執行役の職務執行の監督を行っていただくことを期待して、2023年の株主総会にて新たに当社社外取締役に就任しました。